こんにちは。”凡人の”トリスタン（ますだ）です。
４月９日（木）の投稿で、理論家の勉強方法について紹介しました。
理論家の理論の勉強については、単に「記憶する」というよりは、「理解する」が正しいと思いますし、理解の方法は人それぞれですが、私が実践した「自分のこれまでの人生で経験したことに当て嵌めて考えてみる」については、説明不足のところもありますので、後日また改めてご紹介いたします。
さて、今日は法律の勉強についてです。
ｷｬﾘｺﾝ試験の出題の中で「法律関係」については、各回とも３～５題出されているようです。直近の出題を下記に調べてみました。
第１２回
問２５ 労働基準法 問２７ 懲戒（労働基準法、労働契約法）
第１３回
問４,１８ 職業能力開発促進法
問２１ 育児・介護休業法、男女雇用機会均等法、労働基準法
問２５ 男女雇用機会均等法
問２７ 労働施策総合推進法、労働基準法、労働安全衛生法、パートタイム・有期雇用労働法
第１４回
問２６ 高年齢者雇用安定法、労働基準法
問２７ 働き方改革関連法、労働基準法
同じく第９回～第１１回も調べてみましたが、同様に３～５題は必ず出題されています。
さて、この法律の中からまずは「職業能力開発促進法」からいきましょう。
この法律、まず間違いなく毎回出題されます。ただ百八条の条文を馬鹿正直にすべて覚える必要はありません（当たり前ですが）。出そうな条文は過去問を見ていけば大体判明してきます。まあ前半第十六条くらいまでと第三十条の三以降の「キャリアコンサルタント」に関する条文はしっかり理解しておく必要があります。
「労働基準法」も幅広く出題されますが、これも全条文を追っかけても意味がありません。というか条文そのものから入っていこうとすると、失敗に終わります。私も当初そうでした。「まずは条文をしっかり覚えないと！」という考えが最初の頃あったので、全く勉強が進みませんでしたが、途中から「このままでは埒が明かない」と考え、先に過去問や問題集を解きまくって出てきた条項を抑えていくようにしていきました。
キャリコン試験は「キャリアコンサルタント」の職務柄、様々な労働問題の現状を理解しておく必要があります。なので現状、日本が抱えている労働問題は一体どんなものがあるか？を考えておく必要があります。そういった日本が抱えている労働問題に関連した出題が多いからです。
最近で言えば「働き方改革」や「労働契約問題」が挙げられると思いますし、上記のとおり実際関連した出題がされています。なのでこの試験の合格を目指している方は、やはり日々時事のチェックをしておく必要がありますね。特に昨今は新型コロナウイルスによる事業の自粛が原因の派遣切りが多くなっていると聞きますし、法律ではありませんがテレワークの話題は毎日出てきます。たぶん次回、あるいは次々回以降の試験に出題される可能性があると私は見ています。
さて、上記で書きました「働き方改革」について私は下記の本を使いましたので、紹介します。
この本、それほどページ数も多くはなく簡便に書かれていますが、うまくまとめられていると思いました。ただし「もうちょっと詳しい解説が欲しい」という部分もありましたので、それはネットの記事を利用しました。
ということで、法律の勉強方法をおさらいしますと・・・。
（１）条文をすべて追っかけるのではなく、先に過去問や問題集を解いて傾向を掴み、理解が必要な条文を整理していく。
（２）「職業能力開発促進法」は必ず出題されるものと考えておき、重要な条文は”暗記”ではなく”どんな内容が規定されているのか？理解”する（引っかけ問題が多いので）。
（３）日本が抱える「労働問題」の動向を掴み、その問題に関連した法律を抑える。
以上３点抑えておくと良いでしょう。
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